【光が丘土支田の歯医者】小児矯正の費用に対する補助金制度について

子どもに小児矯正を受けさせるにあたって、多くの親御さんが気にせずにはいられないのが、治療にかかる費用です。

また、中には小児矯正を受けさせたいものの、経済的な問題から、なかなか決断できないという方もいるかと思います。

今回は、小児矯正の費用に対する補助金制度について解説します。

小児矯正にかかる費用について

小児矯正にかかる費用は、第一期治療、第二期治療で相場が変わってきます。

第一期治療の場合、相場はおよそ10～50万円で、第二期治療の相場は20～120万円程度となっていて、保険が適用されないこともあります。

また、症状や使用する矯正装置などにより、金額には大きなバラつきがあり、一部の歯科クリニックでは、第二期治療の費用から、第一期治療の費用を差し引いてもらえることもあります。

小児矯正の費用に対する補助金制度とは?

小児矯正の費用を支払うのが難しいという方におすすめなのが、乳幼児医療費助成制度です。

こちらは、乳幼児が医療機関で受診した際の医療費のうち、保険診療の自己負担分を助成するというものです。

小児矯正は、保険適用外になることも多いですが、一部の症例に関しては、保険が適用されます。

具体的には、先天的な病気が原因の顎関節症、顎骨の発育不全、多数歯におよぶ欠損などがある場合、外科矯正などを実施し、現状を改善する必要があるため、保険適用の治療として扱われます。

ちなみに、乳幼児医療費助成制度の対象年齢、助成金額などについては各自治体によって異なります。
詳しく知りたい方は、居住エリアの自治体のホームページを確認することをおすすめします。

医療費控除の活用も検討しよう

経済的な理由により、小児矯正を受けさせるのが難しいという親御さんは、医療費控除の活用も検討しましょう。

こちらは、1～12月の1年間でかかった医療費を確定申告の際に申請することで、税金の一部が返還される制度です。

歯並びが悪いことにより、咀嚼や発育障害があり、改善が必要な場合などに申請することができます。

正確に言うと、こちらは補助金制度ではありませんが、一度小児矯正の費用を立て替えることができる場合には、利用する価値がある制度だと言えます。

まとめ

ここまで、小児矯正の費用に対する補助金制度について解説しましたが、いかがでしたでしょうか?

小児矯正を受けさせることをためらっている間にも、子どもの歯並びはどんどん悪化していく可能性があります。

そのため、経済的な理由である場合は、前述したような補助金を活用したり、治療費について歯科クリニックの医師に相談したりすることをおすすめします。